ネット販売可能・対面販売のみの医薬品とは

医薬品の販売方法については、以前インターネット販売はできませんでしたが、2014年（平成26年）6月12日以降は一般用医薬品の第１類から第３類に関して可能となりました。

但し、要指導医薬品（以前、第１医薬品であったスイッチ直後品目と劇薬）については、インターネット販売はできません。

インターネット販売ができるといっても、誰でもが好き勝手に販売できるわけではなく、ネット販売する為の条件やルールが規定されています。

現在、対面販売しかできない医薬品には、要指導医薬品と医療用医薬品（処方薬）があります。

これらの薬は副作用のリスクも高いので当然だと思いますが、ではこれ以外の薬は絶対安全かと言えばそうとも言い切れません。

登録販売者として医薬品の販売に携わる場合は、対面販売の意味と重要性について再認識しておくことも大切です。

医薬品はその効能や効果、成分、あるいは錠剤やカプセル、軟膏といった剤型など千差万別です。

一般用医薬品は市販されているだけで1万品目以上にも及ぶといわれています。

医薬品は化学物質ですから、食品と違って錠剤の形を見たり、臭いを嗅いだり、色を見たりしても、表面上からは何の薬なのか、どのような効果があるのかなどはわかりません。

食べ物や電化製品であれば食べたり、使用してりして自分の好みや使い勝手が良いかを確認できますが、医薬品は、有効性と副作用とを併せもつ物質で、身体の中に取り込むものですから、使ってから効果がないとか副作用があることがわかったなどというわけにはいきません。

ですから使用する前に、どのような効果があり、どのような注意が必要かなど正確な情報を知っておくことが不可欠です。

そのためには、対面販売で薬剤師や登録販売者など医薬品の専門家からより多くのアドバイスを直接聞けるという環境が重要です。

厚生労働省の「医薬品販売制度検討部会」では、医薬品販売制度のあり方を検討してきましたが、対面販売の重要性について下記のように指摘していました。

医薬品の販売時においては、販売者側からその医薬品に関する「適切な情報提供」が行われ、購入者に十分に理解してもらうことが重要である。
　また同時に、購入者の疑問や要望を受けた場合に「適切な相談応需」が行われることが必要である。
こうした「適切な情報提供」および「適切な相談応需」が行われるためには、薬剤師などの専門家の関与を前提として専門家において購入者側の状態を的確に把握できること、購入者と専門家の間で円滑な意思疎通が行われることが必要である
これらが確実に行われることを担保するには、購入者と専門家がその場で直接やりとりを行うことができる「対面販売」が必要であり、これを医薬品販売にあたっての原則とすべきである。

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インターネット販売可能な医薬品・対面販売しかできない医薬品について